第41回ＮＹエンタメの会

　第41回ＮＹエンタメの会（中澤利彦主催）が４月24日、イーストビレッジのRESOBOXで開催された。ゲストは小西翔。同氏は、東京パラリンピック開会式のギタリスト布袋寅泰の衣装ほか、パーフォーマー約50人分の衣装をすべて担当したり、英国ボーグ誌表紙のビヨンセ衣装制作に携わるなど世界で活躍するファッションデザイナー。

　東京モード学園、Paris College of Art Haute Couture、Parsons School of Designをいずれも首席で卒業。留学経験を次世代に還元したいという気持ちで在学中の２０１７年からオンラインでのデザインラボを立ち上げ、早くから若いデザイナーの教育にも目を向けている。「次世代に伝える」ということをテーマにした時に一番大切にしたいことはサスティナビリティ。ＮＹでそのテーマを研究、ファッションデザイン力を用いて仕事として持続可能で、かつ社会貢献になることを共に実現する仕組みづくりを目指す。現在、今年10月に帝国劇場で公開されるミュージカル『チャーリーとチョコレート工場』の衣装を担当している。（植山慎太郎、写真も）

NYタイムズスクエア

　プロボクシングの元ＷＢＯ女子世界スーパーフライ級王者の吉田実代（35）が４月27日、タイムズスクエアのソニーホールでインデア・スミス(26)に判定勝ちし、米国初戦を飾った。

　３分８ラウンドの試合、序盤から激しい打ち合いの応酬となった。対戦相手のスミスが最初にリングに上がった時は、体格差で身長やリーチのある吉田が俄然有利に見えたが、ゴングが鳴ると１回からバチバチの打ち合いに。吉田は前に出る攻撃でスミスの踊るような連打をかわしながらジャブ、ストレートを的確に入れていくが、中盤の接近戦でスミスを抱え込んでしまい審判から注意を受ける場面も。終盤はセコンドからの前に出て攻撃をするよう大きなゼスチャーで指示され８回最終ラウンドではスミスを圧倒するパンチで相手の動きを止め試合終了のゴング。判定の結果審判長が吉田の手をあげた時、吉田の頬に熱い涙が流れた。吉田にとってはこの一戦の勝利は何よりも大きかった。２０１９年にＷＢＯ女子世界スーパーフライ級王座を獲得するも昨年５月に防衛戦で判定負けとなり王座を手放している。その時点で34歳。闘うシングルマザーとして７歳の娘を育てながらの現役生活を続けたが、日本でモチベーションを高く保てる対戦相手に恵まれず対戦相手を海外に求め、ブルックリンにあるマイクタイソンなどを輩出した名門ジムの「デビラ・エンターテイメント」と昨年契約を結んだ。

　リングで司会から勝利の感想を聞かれた吉田は「自分は鹿児島で生まれ、決して恵まれた家庭環境で育っていないが、それでも諦めずに自分の可能性を信じてチャレンジしてきた。これが後に続く人たちの勇気になることを祈っている」と話し、笑顔で娘の実衣菜（みいな）ちゃんとリングで抱き合った。トレーナー不在のなか東京に自宅のないまま知人宅を渡り歩き、試合まで調整することになり、試合までの減量や練習はかなり苦労したと言う。今回24時間経由でＮＹに到着した。2日で残りの体重を落として着いて3日目に計量、4日目に試合という普通ありえない過密スケジュールで闘い、計量前から満身創痍だった。渡米ビザが遅れ2月の試合を流してしまったこともあり、「興業側デビラ側の期待に応えたかったから言い訳はしないと決めて腹を決めて、やり通せた。セコンドともぶっつけ本番だったが、私の勝ちたい気持ちと周りの勝たせたい気持ちがうまくシンクロして気迫で勝ちにいけたと思う。一年ぶりの試合にこのコンディションとこの状況で勝てたことは自分にとっては収穫が大きいです。課題も、もちろんありますが次戦は充分コンディションを整えて試合間隔も空けずに試合をどんどんこなして強くなっていけたらと思っています」と本紙に語った。

（三浦良一記者、Photo Takako Ida ）

日系社会の連携を促進

　ニューヨークで活動する各都道府県の県人会の代表が４月21日夕、ＮＹ日系人会に集まり、初の合同県人会「春の食事会」を開催した。当日は、 青森、秋田、宮城、福島、栃木、茨城、埼玉、東京、石川、福井、京都、大阪、和歌山、広島、山口、徳島、長崎、大分、鹿児島、沖縄など22の県や団体代表ら30人が参加した。

　今回の合同県人会（春の食事会）開催の主旨は、今後どのようにして県人会をＮＹにあるコミュニティーとして活性化できるのか、その課題解決策を協議することと共に、県人会の代表者同士が知り合いとなり、他府県ともネットワークの輪を広げることだ。これまでニューヨークの県人会は、それぞれ独自の会合での親睦を深める活動はしているが、全国の県人会が集まるのは今回が初めて。

　呼びかけ人の一人、長崎県人会会長で合同県人会幹事を務めた木下信義さんは「今後も出身地をベースとしたコミュニティネットワークの存在意義は、コロナ禍以前と変わりがないことは確認できたが、イベントへの来場誘致のための案内の仕方や、特に若い層の取り込みには、ウェブサイトを設け、継続的な運営管理と情報発信を行うこと、ＪＥＴプログラムのＮＹ同窓会 (ＪＥＴＡＡＮＹ)と連携して各県の地元に滞在経験のあるアメリカ人の参加を促すなど、より参加者の興味や関心を惹く内容を盛り込んだものにしていくことが大切など積極的な意見が交わされ、とても有意義な会になったと思う」と話す。ＮＹ青森県人会の会長を長年務めて今回顧問に退いた松浦玲子さんは「東北６県と北海道で作るほくほく会で10年近く交流しているが、合同県人会はネットワークの結束を全国にまで規模を広めたもので、各県同士の連携が深まれば、さらにパワーアップが期待できそうだ」と話す。

JAAヘルスフェアに参加

日本の最新事情
山口里美氏がオンラインで解説中

　ＮＹ日系ライオンズクラブ企画、第15回ＪＡＡ春のヘルスフェア「ライオンズ大学・大人の教養シリーズ第６弾」の講演が、４月22日から５月10日（水）まで、インターネット（YouTube）での配信を行っている。４人の講師が連続して各30分の講義を配信し、一度の申し込みで自由に視聴できる。（共催・ＮＹ日系人会・邦人医療支援ネットワーク、後援・在ＮＹ日本国総領事館）。

　講師は、ファーストブランド（本社大阪市、河本扶美子社長）が運営するマイベストプロトプロに登録の山口里美氏（一般社団法人日本リレーションサポート協会代表理事）が「どうする？相続登記の義務化〜住まいの終活」と題して講演している。

　山口里美さんは「相続登記の義務化」に伴い、どのような手続きの変更が生じるのかを解説した。まず相続登記義務化のポイント、国に土地を返す「国庫帰属制度」を説明、相続した土地の放棄は危険で住まいの終活として今からできることについて話した。

　日本には相続した土地を登記する義務がこれまでなかったため、日本全国に所有者不明の土地、荒れ放題の土地が、面積にして４１０万ヘクタール、ほぼ九州と同じ広さ、国土の20％ほどあり、それが北海道ほどの大きさになろうとしている。これを打開するために政府が所有者不明の土地を国に戻す制度もスタートする。相続登記をしていないと直ちに売却することができない、土地に建物を建てる際にも支障が生じる、不法登記の原因にもつながるなどのマイナス要因が生じる。　

　所有者不明土地の問題点は、所有者を探すことに多大の時間と費用がかかること、共有者が多数いると土地の管理や利用に必要な合意ができないなどだ。

　登記義務に従わない場合、今後は、罰則が制定される。義務化前に相続した不動産も対象となることに注意が必要だ。相続による不動産取得を知った日から３年以内に相続登記しない場合、10万円以下の過料の対象となる。住所変更も登記も義務化され、２年以内に手続きをしなければ５万円以下の過料の対象になる。ただし、救済措置として、相続発生後、すぐに相続登記を行えない場合に、相続人であることを申し出ることで相続登記を行う義務を免れる制度があることも知っておくと便利。

　引き継いでも仕方ない土地を相続のタイミングで手放すことができる新たな仕組み「国に土地を返す国庫帰属制度」が生まれた。この制度はすでに今年４月27日から開始されている。申請できる人、申請することができない土地、費用などがかかるなどの細則があるので注意が必要。制度の申請ができるのは、相続や遺贈により土地の所有権を取得した人のみで、売買などで自ら積極的に取得した土地は対象外。

　住まいの終活として今からできることは（１）相続登記が済んでいるか確認（２）遺言や民事信託など生前対策も可能（３）不動産を売却・寄付などで手放すことも対策の一つとなる。まずは、自分の置かれている状況に隠れたリスクがないかをチェックすることが大切だとアドバイスした。　

　　　　　◇

詳細はhttps://mbp-japan.com/tokyo/cosmo/