ジャパンビレッジで
自治体国際化協会主催
一般財団法人自治体国際化協会（クレア）が主催する「２０２３日本ふるさと名産食品展・イン・ニューヨーク」が２月23日から26日までの４日間、ブルックリンにあるジャパンビレッジのザ・ロフトで開催された。11自治体20事業者による日本各地の名産品を集めた物産展で、地域特産品の実食・販売が行われた。
出展商品は、岩手県から（株）ミナミ食品の南部ゆば、神奈川県から（株）ナチュレの桜ゼリーや湘南ゴールドゼリー、福井県から（株）ベントフォークのお米のシフォンケーキ、和歌山県からマルヤマ食品株式会社の紀州梅、福岡市から西福製菓株式会社の八女抹茶、１９２４年創業の浜松のトリイソース、神奈川県バイオコスモ社の「きのバーグ」、宮崎県イートのキャラいもキューブ、鹿児島県海連の焼き芋、愛知県カクキューの八丁味噌など66品が販売された。
また食産品だけではなく、クレアと日本政府観光局（ＪＮＴＯ）のブースでは、地方都市の魅力を宣伝する英文パンフレットなどが並べられた。パンフレットを置いた自治体は岩手県、東京都、神奈川県、福井県、愛知県、和歌山県、愛媛県、宮崎県、鹿児島県、浜松市、福岡市。
日本の地方都市の海外進出や出展紹介機運の高まりについて、クレアの交流支援部経済交流課の黒澤孝幸課長は「これまでパンデミックの時は動けなかったので、モノだけ送ってというところが多かったが、これからは対面でどんどん海外に出す食品展をやっていきたいという業者、自治体がが増えていくだろう。日本は少子高齢化でマーケットがどんどん縮んでいくので、これからは必然的に海外に目を向けて行かざるをえない。また、地方にそういう商品があると認知されれば、海外からのインバウンドにもつながる。日本ブランドはそれなりに確立されているものがあり、悪いイメージというのはまずないので、あとはどうやって現地のマーケットに合う形でいかにバランスを取って提供できるかが鍵だろう。例えば、佃煮を崩して売るという発想は日本ではないが、こちらでは少量を求めるスタイルもある。必ずしも日本そのままが売れるというわけではないので、ハードルのバーを少し下げて親しみ易くしてそこからバーをどんどんあげていくことも大切だ」と話す。
同食品展は来年度もジャパンビレッジで開催する方向で調整中だという。「我々は自治体を支援するための組織なので、ニューヨークで支援してほしい、または他の土地で支援してほしいという要望があれば支援します。自治体がまず何をしたいのかという希望を組んで今後も取り組んでいきたい」と話している。
